柴垣敏久さんはタバコを1回も吸ったことがありません。お酒に関しては適量なら健康にいい効果を与える効果があっても、タバコは適量も何もなく、ニコチンを摂取した時点で負のスパイラルに入ってしまうだけと学校で学んだからです。ニコチンなんかあったところで身体にいい影響を与えません。むしろない方がいいわけですから、タバコに対して吸いたくない気持ちが強く、誘惑に駆られたことすらないそうです。

そんな柴垣敏久さんが早急になくすべきと考えるのがタバコ休憩です。当たり前のようにタバコ休憩をとり、その都度、5分も10分も時間を浪費するのはおかしいではないかと柴垣敏久さんは疑問を持ちます。では、タバコ休憩を認めるならば非喫煙者にとってどんな権利を与えるべきなのか、その他タバコ休憩に関する様々なことを考えていきます。

タバコ休憩は業務に支障を与えるか

タバコ休憩は非喫煙者からしたらサボりの時間ではないかと考えがちです。ですので、タバコ休憩の時間は業務時間から差し引くべきだと強い主張を見せる人も。ただし、柴垣敏久さんはその点に関しては慎重です。そもそも労働者には、仕事中は仕事に集中する義務がありますが、トイレなどやむを得ない中座のタイミングが。この場合、業務について問題がない場合であれば、そこまで咎められません。咎められるのは業務に差し障りが出てしまうケースです。

しかも、タバコ休憩中でも何かしらの命令、指示が上司から出てすぐに舞い戻れる状況となれば、事実上労働時間になると言われています。タバコ休憩なんか不必要だ！と柴垣敏久さんは言いますが、もし裁判で争った場合にはタバコ休憩が何かしらの不利益を与えていると認められない可能性も出てくるでしょう。法律上はタバコ休憩は労働時間となり、そこに給与も発生します。

腹立たしいのは非喫煙者の方で、柴垣敏久さんもその1人。ただしタバコ休憩の分は労働時間から削るべきだという主張に慎重な姿勢を見せたのは、じゃあトイレはどうだ、コーヒーはどうだなど色々なツッコミが入ってきた時に、割を食う可能性もあるからです。確かにタバコ休憩はいらない、だけど、そのタバコ休憩に準じる何かを別に用意すれば、それでいいのではないかとも柴垣敏久さんは考えます。

非喫煙者に手当を与えるのが確実

柴垣敏久さんが提唱するのは、非喫煙者に手当を与えることです。例えば月々1万円を渡すことにすれば、タバコ休憩で席を立たれても、割を食うことにはなりません。1万円は少ない、5万円ぐらい欲しい！と思っても、それでは単なる言いがかりです。柴垣敏久さんは月々1万円ぐらいくれれば、むしろ喫煙者に対して温かい気持ちを持てるほか、1万円ももらえず日々タバコ代がかかり、将来的な健康を削っている人への心配まで出てくると考えます。

中には、非喫煙者の手当が差別という意見もあるようです。しかし、タバコ休憩を認めている時点で差別とは言い難く、どれだけタバコのために中座したのか、時間をカウントすれば手当分ぐらいのお金を差し引ける可能性すらあります。もちろん、非喫煙者のフリをしてタバコを吸っていればかなり重い罪ですが、そのような不届き物を企業から追放できるだけでも十分な効果があると言えます。

喫煙者との共存を考え、社員の健康を考えるとなると、非喫煙者の手当は安上がりと言えます。これを差別とするならば、喫煙者のタバコ休憩は何なのかと言う話になります。共存していくために必要なものだとすれば、いいわけです。柴垣敏久さんもこれならば手が打てると考えており、実際に非喫煙者への手当を行っている会社に対し、うらやましい気持ちが強いようです。

結果さえ出せば柔軟な働き方をしてもいいかも

柴垣敏久さんは非喫煙者なのでタバコ休憩に厳しい考えを持っていましたが、最近はこうした考えを改めるようになりました。その理由は、テレワークをすればサボるという考えのようで、あまり効率的ではないと考えたからです。テレワークの場合、家で仕事をすればサボるからよくないという意見がありますが、実際にテレワークをしたら業績がガクッと落ちるかといえばそんなことはないでしょう。

恐らくですが、テレワークをしようがオフィスで働こうが差はあまりないはずです。しかも、テレワーク中は毎時間タバコ休憩のようなものであり、24時間カメラで監視し続けるような環境でない限りはネットでギャンブルをやろうが、動画を見ようが、わかりません。それでも結果さえ出てしまえば、会社は何も文句を言いません。タバコ休憩をしたって、常に成績を出していればよく、いつも机で仕事をしている非喫煙者が全員優秀というわけでもありません。

もちろんプロセスは重要ですが、その人が最高のパフォーマンスができるのであればできる限りそのやり方を尊重する方がプラスではないかと柴垣敏久さんは考えます。それがタバコなのかコーヒーなのかの違いなだけです。